日本政府は2022年に方針転換し原発回帰に舵を切ったが、原発を推進した機関に所属してきた著者の視点でその不合理性を評する。そうした不合理な選択はどのような組織体質から生じるかを論じた上で、世界で広がっている太陽光エネルギーと蓄電池についての新しい趨勢を示し、日本の進むべき道としてエネルギー政策・計画への提言を行う。